安定を求めて大手企業に正社員で就職したものの、年功序列でなかなか評価されない。

今回の相談

イレブン様
(20代／腎臓障害)

福利厚生や安定を求めて大手企業に正社員で就職したものの、事務職は昇給も昇進も年功序列でなかなか評価されません。

回答まとめ

「事務職」と「営業職」での評価方法には違いがあることを知っておこう
中長期な年収アップも見据えて、自分に合った業務や環境を明確にしていこう
転職エージェントを活用し自身の市場価値を確かめてみてもOK

イレブン様、こんにちは。
ご相談いただきありがとうございます。
福利厚生や安定を求めて大手企業に正社員で就職したものの、事務職だと昇給も昇進も年功序列でなかなか評価されない、と感じられているのですね。
それでは「事務職での評価のされ方」や「昇給・昇進を狙うには今後どうすればよいか」などの観点で、ご相談内容に回答できればと思います。

「事務職」と「営業職」での評価方法には違いがあることを知っておこう

まず事務職や営業職、企画職から技術職まで…いろんな職種がありますが、それぞれの職種について評価方法や給与反映には違いがあります。
会社ごとでの違いはありますが、今回は一般的な例として「営業職」と、ご相談内容にもある「事務職」を比較してみましょう。

営業職の場合、業績や目標に応じて支払われる成果給（インセンティブ）があります。
成果が定量で見えるため、その分給与が高い・成果や実力主義で年齢関係なく評価されやすいですが、ノルマによるプレッシャーを感じやすかったり、成果を出さないと成果給が減り、収入の上下があるともいえます。

事務職の場合、成果が定量で見えづらいことが多く成果給（インセンティブ）が発生することはほとんどありません。
そのためイレブン様のように給与が低く感じられる方もいますが、事務職でも給与や賞与には仕事のパフォーマンスが反映されることが多くまったく評価されないわけではありません。また、その分月ごとの収入差が小さく、安定した収入に繋がります。
さらに事務職では障害配慮が受けやすいため、パフォーマンスを出しやすい場合もあります。

中長期な年収アップも見据えて、自分に合った業務や環境を明確にしていこう

ケースバイケースではありますが、基本的には短期的な年収（求人票の年収）だけを見て転職することはおすすめしていません。
転職を急いだため業務や環境が合わず、勤怠やパフォーマンスに影響があり、結果的に評価されないケースがあるためです。

だからこそ、転職する際は自分に合った業務や環境を明確にしていくことが大切です。

✅参考記事もチェック
「自分に合っている仕事は、業務内容と環境とのかけあわせで考えよう」

自分に合った業務や環境で働くことができれば、年収アップだけでなく、仕事のやりがいや満足度も高まります。入社後の活躍があれば、自分の能力や貢献度に応じて評価や報酬が上がる可能性も。最終的にはイレブン様の判断にはなりますが、もし今の職場の業務や環境が合っているのであれば転職を踏みとどまることも一つの選択肢ではあります。

また、年功序列であることは必ずしも悪いとは言い切れません。
昇進チャンスが同じく年功序列で回ってくる場合が多く、必ず昇給するという点でいえば、むしろ魅力的ともいえます。
加えて、求人票の年収や面接での昇給などは、あくまで「勤怠が安定し、業務で成果を出していること」が前提です。自分に合う具体的な業務や環境を勘案した上で、年収アップできるか検討していくのはどうでしょうか。

転職エージェントを活用し自身の市場価値を確かめてみてもOK

総合的に考えてもやはり環境を変えて転職したいと感じられるようでしたら、まずは自身の市場価値を確かめることをおすすめします。市場価値とは、自分のスキルや経験がどの程度評価されるのか、ということです。市場価値を知ることで、自分の強みや弱みを把握できるだけでなく、自分に合った求人や企業を見つけやすくなります。

市場価値を確かめる方法のひとつとして、転職エージェントサービスを活用することがあります。転職に詳しいアドバイザーから企業目線のフィードバックを受ける機会は貴重ですし、転職相談＝求人応募ではないため、すぐに応募しない場合でも利用することができます
※マッチする求人がない場合、転職エージェントで転職相談や求人紹介を受けられない場合があります。
その場合は、ハローワーク等で開催されているイベントなどで相談するのがおすすめです。

また、転職エージェントサービスの中には、障害者雇用に特化したものもあります。
たとえば、アットジーピーは障害者雇用の転職エージェントサービスです。障害者の方に合った求人を紹介するだけでなく、障害者雇用の制度や手続き、障害者の働き方やキャリアプランなどについてもアドバイスしてくれます。
※取り扱い求人の状況によっては、転職相談や求人紹介などサービスのご提供が難しい場合がございます。