就活中の学生。障害者雇用枠での就活か一般の就活かで迷っている。どっちがいい?

今回の相談

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シアス様
(20歳/精神障害(発達障害を含む)・ADHD)

現在大学3年生で、就活を始めています。
周りは普通の就活をしている人しかいないのですが、障害者雇用を目指した就活の方がいいのか、障害を隠して就職した方がいいのか悩んでいます。

回答まとめ

シアス様、こんにちは。
ご相談いただきありがとうございます。
就活の方向性について悩まれているのですね。 
社会人生活を始めるときに、自分にあった働き方を選ぶのはとても大切なことです。
一緒に考えていきましょう。

障害者雇用枠の求人と一般求人とで違うのは「配慮」の有無

まず、障害者雇用枠の求人ってどんなものなのか、イメージわきますでしょうか?
障害者雇用枠の求人とは、企業が障害者雇用法に基づいて募集をかける求人です。
企業は障害者手帳を持つ方を一定割合採用する義務があり、その義務を果たすために、障害者手帳を持っている方を採用しています。

一般雇用と障害者雇用の最大の違いは「合理的配慮」の有無です。
障害者雇用枠の求人では、面接のときに障害のことを伝える機会があります。

シアス様自身がこれまでに感じた苦手なことについて「こういう配慮があれば自分は対処しやすくなる」と伝えることができます。
それを踏まえて、企業はひとりひとりの得意・苦手や職場の状況を考慮します。
どのような配慮なら、就活生と企業のどちらにも負担がなく実現できるかを企業は考えます。

面接を通じて、シアス様と企業とで話し合って「合理的配慮」を決めると、入社時に苦手なことがあっても、周囲の協力を得られやすくなります。
結果として、シアス様自身も仕事でパフォーマンスを発揮しやすくなります。

シアス様のようなADHDの方の場合、以下のような配慮を受けられる可能性があります:

電話業務など、苦手な業務は避けてもらう
業務の進捗や困りごとを相談しやすい環境を整える(定期的な面談など)
業務の指示を具体的に、優先順位を明確にして伝えてもらう
困っていそうなときに声をかけてもらう

 

雇用条件のいい障害者雇用の求人もある

障害者雇用枠の求人については、雇用条件が良くないという声もありますが、必ずしもそうとは限りません。
たしかに、働きやすさを優先して業務内容を調整した求人では、年収や雇用形態が一般求人より低いケースもありますが、
業務内容などの調整が大きくない場合、一般求人と変わらない求人が存在します。

障害者雇用枠でも様々な業界や職種、年収帯での就職実積があり、
atGP就活エージェントでは、一般求人と年収が大きく変わらない就職をしている方も多くいらっしゃいます。
以下の図はatGP就活エージェントの就職実績です。

  障害 業界 職種

年収帯

雇用
形態
Aさん 身体障害 医薬品/医療機器/ヘルスケア 総合職 500万円台 正社員
Bさん 身体障害 金融 エンジニア 550万円台 正社員

Cさん

身体障害 IT/通信 オープンポジション 460万円台 正社員

Dさん

精神障害 IT/通信 総合職 380万円台 正社員

Eさん

発達障害 IT/通信 SE職/事務職 375万円台 正社員

 

迷うのであれば両方検討してみるのがおすすめ

結論から言うと、障害者雇用枠の求人、一般雇用の求人の両方の選択肢を検討してみることをおすすめします。

就活は自分自身を知り、働き方を考える絶好の機会です。
自己分析をしたり、インターンシップに参加したりすることで、自分のやりたいことや理想の働き方が見えてくるでしょう。

とはいえ、就活では、大量の求人情報を調べるだけでも時間がかかり大変です。
さらに障害者雇用枠の求人まで調べるのは負担が大きいかもしれません。
そんな時には、障害者雇用についての知識が豊富な就活エージェントの活用をおすすめします。

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障害者手帳を持つ方向けの就活エージェントを利用すれば、どんな求人があるのか、どのように就活を進めればよいかなど幅広い情報を得ることができます。
自分の得たい配慮について企業にどのように伝えればよいかなど、具体的なアドバイスも受けられます。

※障害者雇用枠の求人で就活をする場合、障害者手帳を取得している必要があります。
まだお持ちでない場合は、就活と並行して手帳の取得手続きを進める必要があります。

シアス様、就活は長い道のりですが、自分自身を知り、成長する素晴らしい機会でもあります。
どのような働き方を選ぶにせよ、自分らしく輝ける場所を見つけられると信じています。応援しています。

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※あくまでお悩みに対する一般的な回答になりますのでご留意ください。

<監修>戸田重央

【プロフィール】株式会社ゼネラルパートナーズ 障がい者総合研究所所長。障害者専門の人材紹介として15年以上の経験とノウハウを活かし、国会の参考人招致、新聞へのコメント、最近ではNHKでオリパラ調査で取材を受ける。 聴覚障害関連で雑誌への寄稿、講演会への登壇も多数。

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